データ復旧技術の高さは何で判断するのか？評価指標を示した業界ガイドラインを解説
パソコンやサーバなどの記憶媒体であるHDDやSSDが故障してしまい、保存されているデータを取り戻すために、データ復旧サービスを探している方もいらっしゃるでしょう。
その際に気になるのが、「データ復旧技術の評価基準について知りたい」「悪徳業者にだまされないためのポイントはどのようなものか」という点です。
そこで今回は、「データ復旧技術」を判断するための業界ガイドライン、データ復旧サービスに関する用語の定義などについて詳しくご紹介します。
「データ復旧を依頼したいが、どのように専門業者を選んでいいのか分からない」という方は、ぜひご参考にしてください。
データ復旧を初めて依頼するがどの業者に依頼すればわからない、費用の相場がわからない。そんなお悩みをお持ちの方はいませんか？
当社A1データは日本で初めてデータ復旧サービスを提供した会社です。データ復旧業界で最も古い業界の長だからこそ、業界のすべての会社の特徴やその会社の実態を把握しています。お客様の壊れた機器の症状と損傷具合から、適切な費用がどの程度でどの業者なら治せるのかをアドバイス致します。
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データ復旧技術を判断するための業界ガイドラインとは？
はじめに、データ復旧業界の健全化を目指す団体である一般社団法人日本データ復旧協会（DRAJ）と、同協会が策定した『データ復旧サービスのガイドライン』について見ていきましょう。
日本データ復旧協会（DRAJ）が策定
一般社団法人日本データ復旧協会（DRAJ）は、複数のデータ復旧事業者によって2009年10月21日に発足した団体で、以下のような目的を掲げています。
会員各社の技術レベルの向上と、マーケットへの適切なる情報発信により、お客様に安心してデータ復旧サービスをご利用いただける環境を整備し、業界の健全なる発展を目指します。
出典：わたしたちはデータ復旧業界の健全化を目指します。 | 日本データ復旧協会-DRAJ
ひと口にデータ復旧業者といっても、技術レベルやサービスの質はさまざまな事業者が存在していて、残念ながら、中には作業実態に見合わない法外な金額を請求する悪徳業者もあるのが現状です。
そんな中、「データ復旧業界全体の健全化」を推進する団体として設立されたのが一般社団法人日本データ復旧協会です。2022年9月現在、以下の事業者が会員として参画しています。
＜常任理事企業＞
- アイフォレンセ日本データ復旧研究所株式会社 （大阪データ復旧）
- アドバンスデザイン株式会社
- 株式会社アラジン （データレスキューセンター）
- Ａ１データ株式会社
- 株式会社くまなんピーシーネット
＜理事企業＞
- 株式会社バッファロー
- ロジテックINAソリューションズ株式会社
＜正会員企業＞
- 株式会社アイ・オー・データ機器
- 株式会社DD-RESCUE
- 株式会社パソコンドック24
＜賛助会員企業＞
- FICT株式会社（旧社名：富士通インターコネクトテクノロジーズ株式会社）
- 株式会社ジャングル
＜特別賛助会員企業＞
- 一般社団法人情報サービス産業協会
- 特定非営利活動法人デジタル・フォレンジック研究会
※いずれも50音順
出典：会員企業 | 一般社団法人 日本データ復旧協会-DRAJ
2022年策定・発表された『データ復旧サービスガイドライン』の概要
データ復旧サービス業界では数多くの業者がサービスを提供していて、インターネットを検索してみても、さまざまな業者のホームページが表示されます。なんらかのトラブルで、HDDやSSDに保存されたデータにアクセスできなくなった利用者にとって、専門業者の存在は心強い味方と言えます。
しかし一方で、例えば、合理的な根拠なく高い「復旧率」や「復元率」を掲げて宣伝している業者もあり、依頼した利用者との間でトラブルが起こることもあります。一般社団法人日本データ復旧協会には、業者から誇張やウソ、誤解を招く説明が行われたために、利用者が不利益を被ったというトラブル相談も寄せられているそうです。
2022年8月、こうしたトラブルを予防するため、一般社団法人日本データ復旧協会が策定・発表したのが『データ復旧サービスのガイドライン』（第1版）です。同ガイドラインでは、依頼者がデータ復旧サービスを適切に利用するためのポイントや、悪徳業者の被害に遭わないための注意点などが記載されています。
■『データ復旧サービスのガイドライン（第1版）』について詳しくは一般社団法人日本データ復旧協会の公式サイトでご覧ください。
データ復旧サービスのガイドラインの発表について | 一般社団法人 日本データ復旧協会-DRAJ
提唱されているガイドラインのポイント
『データ復旧サービスのガイドライン』から、一般社団法人日本データ復旧協会が提唱しているガイドラインのポイントについて見てみましょう。
事業者は、
・「データ復旧率」という用語を営業活動に用いないことを推奨する。
・合理的な根拠とその説明のない、高い数値の「データ復旧率○○％」の表記はお客様を不当に誘引するおそれがあるため使用は控え、WEB サイト等での宣伝広告に表示しない。
・お客様のなかには、復旧できない障害が潜在的に３～４割程度は存在するため、こうした復旧できない障害を除いた数値の実績表示や説明はお客様を誤解させるおそれがあるので、復旧できない障害を実績から除かない。
・データ復旧がうまく行かなかったにもかかわらず、診断料その他の名目で（作業の目的・複雑さ・手間・難度等を総合して）不均衡に多額な費用をお客様に請求できる内容の契約はしない。
・「RDRSP:2022 基準」を活用する。
出典：『データ復旧サービスのガイドライン』（一般社団法人 DRAJ 日本データ復旧協会）
なお、「RDRSP:2022 基準」は費用負担に関する基準のこと。RDRSPは、「適正（Reasonable）なデータ復旧（Data Recovery）の基準（Standard）と価格（Price）」のアルファベットの頭文字からとった略称です。
以下にご紹介するのは、データ復旧に関わる作業で生じた費用について、利用者と業者のどちらが負担するのかを事前にチェックするための、業者側のチェック基準図になります。
利用者からデータ復旧の相談があった際に、業者はこの基準を参照して、どの場合に利用者側に費用負担が発生するのか説明を行い、双方納得の上でデータ復旧することでトラブルを避けることを目的としています。
＜RDRSP:2022 基準＞
出典：『データ復旧サービスのガイドライン』（一般社団法人 DRAJ 日本データ復旧協会）
チェックリストから、例えば以下のような項目を事前にチェックし、利用者にも伝えるようにしています。
＜「復旧できた」場合の料金＞
- 診断料は「お客様の負担」か「事業者の負担」か
- 診断料の「お客様の負担」が発生する場合には、いくらになるのか
- 作業料の「お客様の負担」はいくらになるのか
＜「復旧できなかった場合」の料金＞
- 診断料の「お客様の負担」が発生する場合には、いくらになるのか
- 作業料は「事業者の負担」になる
データ復旧成功の判断基準
データ復旧サービスを依頼する上で気になるのが「データ復旧成功の判断基準」です。業者の中には「復旧率9割以上」などと宣伝しているケースが見られます。しかし、どんなに技術力を持った会社でも、9割のデータ復旧はほぼ不可能な数字なのです。
「復旧できた」割合は6割から7割
『データ復旧サービスのガイドライン』によると、同協会の会員企業において、復旧できた割合とできなかった割合を見ると、おおむね「6：4」もしくは「7：3」の比率になっているそう。つまり、復旧できた割合は、6割から7割です。
このことから、「総受付数の9割のデータ復旧に成功した」と謳っているような業者がいたら、どのような数値を用いて復旧率を算出したのかを確認すべきでしょう。
データ復旧の成功判断は難しい
また、ガイドラインでは、そもそも業者側が「データ復旧の成功を判断すること」は難しいと指摘しています。というのも、復旧率について判断するのは、復旧データを受け取った利用者側であるためです。
ほとんどの場合、利用者側は障害を起こした記憶媒体に何が保存されていたのか、全てのデータをこと細かに覚えているわけではありません。そのため、業者側が「データのうち50％しか復旧できなかった」と認識していたとしても、作業後に利用者が復旧データを確認して、必要なデータが復旧されていれば「100％復旧した」と利用者は考えるでしょう。
逆に、業者側が100％近いファイルを復旧できたと思っていても、利用者から見てそもそも全ての保存データを把握しているわけではないとき、本当にデータが復旧しているのか確認できる手段がないために、復旧の成功を実感できない場合もあるでしょう。
このように、ガイドラインでは、データ復旧の評価は利用者側の判断でなされるのが通常で、復旧できたかどうかを業者側の視点から判断することは困難であるとしています。そのため、「データ復旧率」という言葉を用いるのは不適切と考えて、会員企業が広告などに「データ復旧率」を用いることは一切行わないとしているのです。
データ復旧サービスに関する用語の定義
データ復旧サービスでは、普段の生活ではあまり聞き慣れない用語が登場します。
ここからは、一般社団法人日本データ復旧協会（DRAJ）がガイドラインで紹介している、いくつかの用語についてご紹介していきましょう。
「論理的障害」とは
HDDやSSDなどが故障した際の障害タイプを示す言葉の一つに、「論理的障害」があります。ガイドラインでは以下のように定義されています。
１．論理的障害
誤消去、誤削除、初期化、人為的または使用機器の仕様や不具合に起因する上書きなどによるデータ消失※1、セキュリティ環境における暗号化などによるデータ使用の困難、ファイル破損、マルウェアその他サイバー攻撃によるデータ破損など。主に電磁的記録媒体※2に対し I/F や専用ドライブを介して作業可能な状態。
※1 当協会は、データが消えたこれらの状況を一律にデータ消失と記します。
※2 電磁的記録とは、電子的方式、磁気的方式その他人の知覚によっては認識することができない方式で作られる記録であって、電子計算機による情報処理の用に供されるものをいいますが（刑法７条の２、⺠事訴訟規則３条の2 第 1 項）、当協会は電磁的記録を保存するための媒体を一律に電磁的記録媒体と記します。HDD や FDD、テープなどの磁気媒体全般、BD、DVD、CD、MO などの光ディスク媒体全般、SSD や USB メモリ、SD やコンパクトフラッシュ、その他の半導体メモリなどが電磁的記録媒体の例です。
出典：『データ復旧サービスのガイドライン』（一般社団法人 DRAJ 日本データ復旧協会）
つまり、HDDやSSDなどのメディア自体に物理的な障害はなく、ファイル損傷やシステムの不具合をはじめ、人為的操作によるデータの消去、削除、初期化によってデータが消失した状態、あるいはウイルス感染などによるデータ破損・消失を「論理的障害」と呼ぶということです。
なお、論理的障害の場合は、I/F や専用ドライブなどを用いて復旧作業を行います。データ復旧作業の難易度としては比較的低い方になります。
「物理的障害」とは
「物理的障害」は、機器の棄損によってデータが読み込めない状態です。ガイドラインでは以下のように定義されています。
２．物理的障害
電磁的記録媒体の消耗や不具合、故障や破損、実装機器の不具合や自然災害などにおける外的要因による機能不全など。主に機能を損なった電磁的記録媒体の利用者または開発者からの読み書き命令に応答できる状態を一時的に回復させない限り作業不可能な状態。
出典：『データ復旧サービスのガイドライン』（一般社団法人 DRAJ 日本データ復旧協会）
物理的障害の原因としては、メディア機器の落下や水没、衝撃、経年劣化などにより、メディアが損傷を受けたことが挙げられます。
データ復旧時には、まずは故障した記憶媒体を回復させ、復旧プログラムなどからの読み書き命令に応答できる状態にするなどを行います。そのため、データ復旧作業としては比較的難易度が高く、専門業者でも復旧できないケースも見られます。
「原因」「操作」「度合い」の3つの要素とは
先ほどご紹介した「論理的障害」と「物理的障害」には、「原因」「操作」「度合い」というデータ復旧に影響する3つの要素が存在します。
それぞれの定義をガイドラインからご紹介します。
① 原因
落下等の衝撃、外的圧力、使用による消耗、温度や湿度、ホコリなど利用に適さない環境や気候等に起因する電磁的記録媒体の故障、サイバー攻撃、人的または自然災害・事故等による消去・削除、破損、故障などデータの消失を引き起こすもととなったこと。
② 操作
誤操作、書き込み、負荷を与えるアクセス、加工または不適切な処置に加え、放置、分解などの人為的処置を含めた状況を悪化させるきっかけのこと。
③ 度合い
論理的な障害の深刻度（例：データ量、規模、範囲など）、物理的な障害の深刻度（例：軽度、中度、重度など）のこと。
※データ所有者がおかれた危機的状態を指すものではありません。
出典：『データ復旧サービスのガイドライン』（一般社団法人 DRAJ 日本データ復旧協会）
特にデータ復旧作業に影響を及ぼすのが「度合い」です。
例えば、同じ論理的障害でも、記憶媒体の容量が2GBと1TBの場合では、障害が発生しているデータ量や規模の深刻度が異なります。「度合い」が軽度から重度になるほど、データ復旧の難易度が上がり、復旧料金も高くなるのが一般的です。
「対応力」とは
データ復旧の対象となる記憶媒体の状況とは別の視点で、業者側を評価する視点に「対応力」があります。
ガイドラインで定義されている「対応力」は以下の通りです。
㋐ 対応力：
論理的障害や物理的障害など、お客様のデータや電磁的記録媒体の種別に応じてそれぞれデータ復旧に対処できる事業者側の対応幅※1を指す。受付の件数※2ではない。
※1 人員の限界、開封が必要な HDD の物理的障害への対応の可否、RAID への対応の可否及び水害への対応の可否などを指します。
※2 簡単な論理的障害だけに対応して受付件数が多い事業者（年間受付数〇〇〇件以上などの表記）もあれば、誰もが諦めるような物理障害を専門にする事業者もあり、お客様のおかれた状況で見た場合、受付の件数では、対応力が判断できないためです
出典：『データ復旧サービスのガイドライン』（一般社団法人 DRAJ 日本データ復旧協会）
ひと口に記憶媒体と言っても、HDD、SSD、RAID、NAS、USBメモリなどさまざまな種類があります。また、業者が整えている人員や復旧設備、保有している技術ノウハウなどから、その業者が対応できる幅も定まっているはずです。これらを含めて業者が対応できる幅を「対応力」と表しています。
「達成力」とは
「達成力」というと、一見「復旧率」を指しているようにも見えますが、ガイドラインで定義されている「達成力」とは以下の通りです。
㋑ 達成力：
お客様のデータや電磁的記録媒体に起こった論理的障害や物理的障害の難易度に応じた事業者側の技術力※1を指す。実績の件数※2ではない。
※1 HDD なら I/F からアクセスできない障害に対しクリーンルームなどの設備や専門的な装置、それを操作する技術や知識の有無、半導体メモリであれば実装装置や I/F が無くても解析可能な装置、それを操作する技術や知識の有無、パソコンのデータは対応できてもスマートフォンのデータは対応できないなどが一例になります。
※2 対応力と同じ理由で、実績の件数だけでは計ることができないためです。
出典：『データ復旧サービスのガイドライン』（一般社団法人 DRAJ 日本データ復旧協会）
具体例としては、HDDには対応できるが、RAIDやNASなどには対応できないなどが挙げられます。
「対応力」「達成力」のいずれも実績件数だけでは計れないとなっていますが、これは、簡単な論理的障害に対応して実績件数を積み上げている業者もあれば、件数が少ないながらも難易度の高い復旧作業を専門に手掛ける業者もあるからです。
日本データ復旧協会（DRAJ）会員企業が安心できる3つの理由
データ復旧をどの業者へ依頼するのか検討する際、データ復旧のガイドラインを公表している一般社団法人日本データ復旧協会（DRAJ）の会員企業であることは、一つの安心材料となるでしょう。
その理由を3つのポイントに絞ってご紹介します。
①相場に基づいたデータ復旧料金
データ復旧作業の料金というのは、暮らしの中で頻繁に利用するものでもないため、分かりにくいといった印象を持つ方もいらっしゃるでしょう。中には意図的に、作業実態に見合わない高額な料金を請求する悪徳業者も存在します。
ただ、障害内容によっては、実際に相応の工数や技術が必要となり、相場費用としても妥当な金額が比較的高額になることも珍しくありません。特に、特殊な解析が必要だったり大容量の記憶媒体だったりすると、数万円では済まないケースも見られます。
その点、一般社団法人日本データ復旧協会（DRAJ）に所属する業者であれば、相場に基づいた料金を必ずWebサイトなどに提示しています。メディアの種類や容量、障害タイプや「軽度」「中度」「重度」といった障害の程度ごとの料金目安が依頼前に分かるため、検討時の参考になるでしょう。
②データ復旧できなかった場合など、利用者に不均衡な請求契約をしない
データ復旧作業に関するトラブルで多く見られるのが、「料金を支払ったのにデータを復旧できなかった」というものです。
大切なデータが保存された記憶媒体にトラブルが発生した場合には、急いでデータを復旧したいと考えるのは普通のことでしょう。そこで、インターネットを検索して「データ復旧率9割以上」を謳い文句にした業者に急いで依頼をしたところ、メディア送付後に高額な診断料を請求された、などのトラブルが起きるケースがあります。
その点、一般社団法人日本データ復旧協会の会員企業は、データ復旧の依頼時に契約内容を相互に確認した上で作業に取りかかるなど、作業内容や請求契約について利用者が納得して依頼できるように努めています。例えば、調査・診断・見積もりまでは無料なのが通常ですが、データ復旧できなかった場合の料金請求は一切なしといった「成功報酬制」を採用している場合もあります。
いずれにしても、正式依頼するまでは無料対応しているため、不安な方は相談や見積もりの時点で、発生する料金内容や、支払いが生じるタイミングなどについて納得のいくまで業者に確認するのがおすすめです。
③経験やノウハウを保有し、高いデータ復旧技術で対応
一般社団法人日本データ復旧協会の会員企業は、データ復旧に関する高い技術力を持った企業ばかりです。長くデータ復旧サービスに携わっている企業や、記憶装置の設計・製造を行っている企業も多く、これらの事業を通して培った経験やノウハウが、データ復旧に求められる高い技術力となって表れていると言えるでしょう。
例えば、A1データでは、複雑なNAS、RAID、仮想サーバなどのデータ復旧にも幅広く対応しています。1994年にデータ復旧サービスの提供を開始し、1995年には国内初のデータ復旧専用ラボを埼玉県入間市に開設した、国内データ復旧歴No.1のデータ復旧業者です。
データ復旧技術を保有し、信頼できる業者を見極めて依頼しよう
データ復旧サービスは他の産業に比べると歴史が浅いこともあり、技術情報などの知識を持ち合わせていない利用者からすると、どのような評価基準で業者を選定すればいいのか、分かりにくい面があるかもしれません。
そこで、今回ご紹介したような業界ガイドラインなどを参考に、データ復旧に関する概要を理解して最適な業者選びをすれば、安心してデータ復旧を依頼できるでしょう。
一般社団法人日本データ復旧協会（DRAJ）会員企業であること、お客様から信頼され続けているからこその国内データ復旧歴No.1の歴史があること、HDD（ハードディスク）の設計製造を行っていた技術者も在籍することなどから、HDDやSSD、サーバなどのデータ復旧をご検討の際は、A1データへお気軽にご相談ください！
